「新しく人を雇用しようと思っているけど、なかなか良い人材が見つからない・・。」そんな悩みを抱えている社長は多くいらっしゃると思います。一度に数百人規模の新規採用を行う様な大企業であればいざしらず、比較的採用人数が限られてくる中小企業において、一人の採用ミスが会社の業績に及ぼす影響は小さくありませんし、一度雇用すれば、簡単には解雇する事はできません。適性を判断するために数ヶ月間の試用期間を設けるケースが多々ありますが、労働基準法では14日を超えて引き続き雇用した労働者を解雇する場合には、30日前の予告もしくは30日分以上の平均賃金を支払う旨規定されています。その為、人を雇用する際には慎重にならざるを得ません。　

某求人広告会社がまとめた、2010年の求職者の仕事選びに対する意識調査によれば、仕事探しは「憧れ」から「堅実」へと変化しています。年間フリーワード検索ランキングでは「住居(寮)」・「資格」といったワードが上位にランクインされており、昨今の就職難に伴い、働きながら「家賃の抑制」や「資格の取得」を目的としている事が見てとれます。

会社の経営にとって、「人」は決してはずす事のできない、重要な経営資源です。どんなに立派な計画をたてても、社内で働く「人」が計画通りにいかなければ、うまく物事は運びません。

ハローワークなどの公的機関の利用や、インターネットの活用、有料の求人広告への掲載、飲食店などの様に店舗を構えていれば店頭に求人チラシを貼っておくなど、求人情報の開示手段は様々ありますが、以上のことからも、効率良く会社が求めている人材にめぐり合う為には、むやみに求人を出すのではなく、適した求人媒体の選別はもちろんの事、最近の求職者のニーズもきちんと把握した上で、自社の魅力をうまくアピールする事が非常に重要となってくるのではないでしょうか。　

人の雇用に関する問題として、「採用後の人材の定着」という問題があります。広告費や時間をかけて、適した人材に巡り合い、「さあ、これから」という時に会社を去っていってしまう・・。全てが振り出しにもどってしまい、経営には大打撃です。求職者の中には、「とりあえず働かなければ・・」という意識で応募している方もいらっしゃいますし、そういう方は少なからず妥協して仕事を探しています。裏を返せば、より好条件の仕事が見つかれば、いつでもそちらに流れてしまう可能性が高いという事です。

面接という限られた時間の中で、その人を全て把握する事はもちろん出来ませんが、仕事に対する意欲や目的、人間性、どういった考えを持って入社を希望しているのか？色々な側面から応募者を観察し、失敗しない人選を心がけたいものです。(斉藤　勝)