生命保険は、死亡や医療、長生きなどによる経済的負担に備える手段として活用されています。生命保険の種類はその機能により「定期保険」「養老保険」「終身保険」の3つが基本になっています。生命保険会社等はこの３種類を組み合わせて、ユーザーの目的やニーズに合った生命保険を設計し商品化しています。

定期保険は、保障が一定の期間内のみ有効になっています。掛捨の保険のため、割安な保険料で、より大きな保障が確保できます。

起業したてで当初はキャッシュフローが不足している場合など、万一のときの経済的負担に備えるといった目的に適しています。法人が利用すれば掛け捨ての保険料が損金（費用）になるので節税にもなります。

保険期間の自動更新や、他の種類の保険への変換といった「自在性」のある保険です。

養老保険は、「保障」と「貯蓄」の両方を兼ね備えた保険で、保険期間は一定で、保険期間中に死亡した場合には死亡保険金が支払われ、満期時には死亡保険金と同額の満期保険金が支払われます。つまり資産形成を目的とした保険であるともいえます。また保険期間の途中でも、解約返戻金を有効利用することもできます。

「保障」と「貯蓄」を兼ね備えた養老保険は、保険金額・保険期間が同一の定期保険と比べると保険料が高くなります。

法人が利用する場合の一例として、被保険者を従業員、満期保険金の受取は法人、死亡保険金の受取人はその従業員の遺族とする契約形態にして節税、福利厚生、貯蓄の三つの目的を満たす方法もあります。

終身保険は、保障が一生涯続きます。被保険者が死亡したときのみ保険金が支払われます。また、一定収入を維持できなくなった場合などに途中で解約して解約返戻金を老後の生活資金など、多目的に利用することもできます。終身保険は保障が一生涯続く保険のため、いつかわからないものの一生涯のうちに必ず発生する費用を確保するという目的に適しています。たとえば相続税の納税資金や葬儀費用などに充てる場合などです。また、遺産を分割するのに遺産に不動産が多い場合など、分割がしにくいために争いが起こらないよう生命保険に加入しておくことも有効な相続対策になります。

そのほか、老後を迎えるまでは保障を確保し、その後、年金に移行するといった利用もできるようです。

以上のほかにも生命保険の種類の組合せや、契約形態（契約者・被保険者・保険金受取人の組合せ）によって様々な活用が考えられています。

特に最近は異常な自然災害、社会現象、また健康の問題など将来のリスクは数多くあるような気がします。もう一度保険を見直すことが必要であるかもしれません。　　　　　　　　　　　　　

（廣島　清量）